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NZビザ情報

ニュージーランドビザ情報

NZビザ情報

いざニュージーランドへ留学をしようとなった際、パソポートはもちろんのこと、ビザも申請しなくてはなりません。 ニュージーランドでもビザは必要ですが、観光目的かつ3ヶ月以内の滞在で済ませられるという人に関しては、ビザ無しでも入国ができます。 もちろん犯罪経歴など治安を脅かす点が関わっているなら話は別となりますが、そうでない場合はビザの申請は必要ありません。
しかし就学を目的にした場合にはビザ無しでの滞在は認められていません。 なので留学を考えている人は、申請も含めて準備をしていきましょう。 ビザは申請してから時間がそれなりに掛かるものなので、留学先を視野に入れた時から申請しておくと良いかもしれません。

就学を目的にしたビザ

ビザ無しでも滞在できるニュージーランドは観光に適した国となっていますが、留学をする人はやはり必要になります。 ちなみにこの国へ留学をするために必要なビザとして挙げられるのは、

  • 短期滞在ビザ
    長期滞在ビザ
    学生ビザ
    ワーキングホリデービザ

この4つになります。 いずれかを申請すれば就学することが可能になります。
これらのビザには当然ながら種類として異なる部分があり、それらを把握して自分に適したビザを使用しなければなりません。 就学と就労を目的にしたビザが欲しい、といったように目的に叶っていないと後から問題になってしまったとなりかねませんので、申請前に自分が必要とするビザの情報はしっかりと持っておきましょう。

滞在費は多めに

ニュージーランドへのビザ申請も大事なことですが、それ以上に必要となるのが滞在中にある程度の資金を持っているかです。 これはビザ申請時に限らず、入国時に持ち合わせている資金が規定を超えているかどうかを確認する項目が存在しているのです。 ビザの種類によって資金額は上下しますが、どんなに少なく見積もっても1,000NZドル以上を所持していなければなりません。 日本から入金してもらうことも視野に入れて構いませんが、入国時に当面の資金があることを証明しなくてはならないという点も加味しておきましょう。

ビザの種類

ではここで、ニュージーランドへの留学を希望している人向けに必要となるビザの種類と詳細、知っておきたいことなどをまとめて紹介していきましょう。

短期滞在用ビザ

3ヶ月以内の観光目的であればビザは必要ありませんが、この期間内であれば学生として語学学校へも通学することが可能となっているのが、短期滞在用ビザの特徴です。 但し短期滞在用ビザでは、「3ヶ月以内1コースに限った上での就学」が制約となっているので単純に語学を学びたい人向けとなっています。

長期滞在用ビザ

留学ともなれば3ヶ月以上の滞在が必要となりますが、その際に長期滞在用ビザというのもあります。 こちらでも語学学校への通学は可能となっていますが、就学に関しては短期滞在用ビザと変わらず3ヶ月以内と決められているので、長期間の留学を考えている人には不向きなビザとなっています。 あくまで観光目的の人が申請するものですが、ニュージーランド滞在時に短期から長期に切り替える事もできます。 その際、130NZドルが必要となっているのでご注意ください。

学生ビザ

観光目的ではない、あくまで就学を目的にニュージーランドへ訪れた人が申請することになるのが、他でもない学生ビザです。 長期留学をする人は大抵がこちらのビザを申請するでしょうが、一つ注意事項として学生ビザでは就労が基本認められていないという点です。 ある種の条件によっては労働もすることは可能になっていますが、それでも週に20時間以上のコースを選択してのフルタイム就学を希望している人は、こちらを申請する必要があります。
先にも話したように3ヶ月以内であればビザ申請は必要ありませんが、3ヶ月以上であればこちらの学生ビザが必要になってきます。 ちなみにビザの申請料金についてですが、日本国籍を持っていて国内からした場合は無料となっています、ただこちらもニュージーランド国内で申請した場合には「250ドル」必要となっています。

ワーキングホリデービザ

就学だけでなく、労働も視野に入れて語学を学びたいという人が申請するワーキングホリデービザについてもニュージーランドでは密かに人気を博しています。 滞在期間はおよそ1年間、この期間中に就学と就労のどちらも受けることが可能です。 また近年では季節労働に従事した場合に限り、ここから更に3ヶ月間の延長も認められているなど、幅が広がっています。
ワーキングホリデービザを使用する人が実は一番気をつけなくてはいけないのが、入国時に持っていなければいけない資金額です。 およそ4,200NZドル、日本円にして約30万円近くの額があることを証明しなければならないのです。 入国時にこれだけの金額が必要となっているので、ワーキングホリデーを利用する人はそうした用意も万全にしておかなくてはなりません。